不動産売却にもセカンドオピニオンが必要！おすすめのケースについても解説

大切な不動産を売却する際、なにか不安なことがあれば、納得がいくまで相談して取引を進めたいですよね。
最近は、不動産売却の際にも「セカンドオピニオン」が注目されています。
そこで今回は、不動産売却における「セカンドオピニオン」とはなにか、その必要性やおすすめするケースについて解説します。
不動産の売却をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

不動産売却にも必要な「セカンドオピニオン」とは

「セカンドオピニオン」と聞くと、医療関係の言葉のように感じる方も多いのではないでしょうか。
実際、不動産売却において、セカンドピニオンという考え方が普及しているわけではありません。
しかし、大きなお金が動く不動産売却で、納得がいかないまま取引を進めるより、セカンドオピニオンを活用することで、取引に満足できる可能性があるのです。
そこでまずは、セカンドオピニオンとはなにか、その概要について解説します。

セカンドオピニオンとは

セカンドオピニオンとは、医療の現場でよく用いられる言葉です。
患者自身が納得のいく治療法を選択できるように、治療の進行状況や、ほかの治療の選択などについて、担当医とは違う医療機関の医師に「第2の意見」を求めることです。
一般の方で、医療に関して専門的な知識を持っている方は、それほど多くありません。
そのため、医療のプロである医師に相談することで、病気に関する診断や治療方法、選択肢など、情報を十分得たうえで、安心して治療を受けられるのです。

不動産売却におけるセカンドオピニオンとは

不動産売買においても、専門的な知識を要する場面が数多くあります。
そして、医療に関することと同様、不動産のプロである不動産会社に相談することで、安心して取引をすすめられます。
不動産売却を相談した際に、納得できないことや不安なことがある場合は、第2の意見を聞くことも、大切な不動産を売却するうえで重要なことなのです。

セカンドオピニオンのタイミング

不動産を仲介で売却する際には、不動産会社と媒介契約を結ぶ必要があります。
セカンドオピニオンを、媒介契約を結んですぐに活用することは、あまりおすすめしません。
なぜなら、不動産売買に関する専門的なことを、いくつもの不動産会社から聞いても、なにが合っているのか判断しにくいためです。
なにか疑問点が出てきた場合は、ご自身でも調べたり考えたりする時間が必要です。
そして、セカンドオピニオンを受けたい場合は、媒介契約の契約期間が終了する直前をおすすめします。
媒介契約の契約期間は、3か月に設定されるのが一般的です。
3か月のあいだに良い結果が出なかった、疑問点を解決できなかった場合は、セカンドオピニオンを検討しても良いかもしれません。
媒介契約の種類によっては、契約期間中の解約に解約金が発生する場合があるため、注意が必要です。

不動産売却にセカンドオピニオンが必要な理由

不動産売却にもセカンドオピニオンが有効であることを前章で解説しましたが、次に、なぜ必要なのか、具体的な理由について解説します。

理由1：専門知識を得られる

前章でも解説したように、不動産売買に関する専門知識が豊富な方は、一般の方のなかにはそれほど多くないといえます。
不動産売却に関しては、市場相場や販売戦略、売買契約、住宅ローンや登記に関すること、税金など、さまざまな知識が必要です。
そういった専門知識を得たうえで、売主自身が納得して取引を進めるために、疑問に思うことがあれば、セカンドオピニオンを活用する必要があります。

理由2：売れない要因を把握できる

不動産を仲介で売却する場合、不動産会社と媒介契約を結び、不動産会社が売却活動をおこなって買主を募ります。
媒介契約には、一般媒介契約、専任媒介契約、専属専任媒介契約の3つの種類があり、このうち一般媒介契約は、複数の不動産会社に仲介を依頼できます。
専任媒介契約と専属専任媒介契約の場合、ほかの不動産会社に仲介を依頼することができません。
売却活動をおこなっても成約に至らない場合は、販売戦略や販売価格など、なにか原因がある可能性があります。
そのような場合、セカンドオピニオンを活用することで、売れない要因を知ることができ、販売戦略を立て直すきっかけになる場合があります。

理由3：不動産売却におけるリスクを知ることができる

不動産売却をおこなう際には、リスクが生じる可能性があります。
たとえば、売却期間が長引く可能性や、その期間中の維持費、売却後に起こり得るトラブルなど、さまざまなリスクを把握しておくことが大切です。
もし、仲介を依頼している不動産会社が、そういったリスクをなにも伝えないのであれば、セカンドオピニオンによって、起こり得るリスクを知ることができる場合があります。
リスクを事前に知ったうえで、あらかじめ対策することで、安心して不動産売却を進められるのです。

不動産売却にセカンドオピニオンをおすすめするケース

不動産の売却が、納得できる状況で進み成約に至る場合は、セカンドオピニオンを受けたいと思わないでしょう。
つまり、セカンドオピニオンは、不動産売却に対して不安を感じている方におすすめです。
具体的には、以下のようなケースです。

不動産売買の知識があまりない

不動産売買に関する知識があまりない場合、どのように不動産を売却するのか、売買価格はいくらぐらいが適正なのかわからない方も少なくありません。
不動産会社に仲介を依頼しても、その販売戦略が適切なのか、順調に売却活動が進んでいるのかを判断することは難しいでしょう。
したがって、はじめて不動産売却をおこなう場合や、不動産に関する知識がなく不安だという方は、セカンドオピニオンによって知識を得ることで、納得して取引を進められます。

どこに相談すれば良いのかわからない

不動産売買について、どこに相談すれば良いかわからないという方も、セカンドオピニオンによって第2の意見を聞いたほうが良いかもしれません。
不動産会社によって、得意な分野と不得意な分野があります。
はじめに相談した不動産会社が、売却したい不動産の種別や、物件があるエリアに詳しくないのであれば、セカンドオピニオンを活用して、ご自身の状況に合った方法で売却を進められるでしょう。

依頼している不動産会社に不満がある

仲介を依頼したけれど、売却活動を熱心におこなってくれない、販売状況がわからない、といった不満を感じる可能性もあります。
また、不動産会社の担当者と合わないケースもあります。
不動産会社は、大切な不動産の売却を成功させるうえで、重要なパートナーです。
不動産会社の対応や、売却活動の状況などに不満がある場合は、セカンドオピニオンを活用しても良いでしょう。
このように、セカンドオピニオンを受けることで、医療現場と同様、さまざまな情報を得たうえで売却を進めることが可能になります。
納得できないことや不安なことを抱えたまま売却を進めるのではなく、セカンドオピニオンで問題をクリアにして、売却成功を目指しましょう。

まとめ

セカンドオピニオンを受けることは、不動産売却においても、有効な考え方です。
セカンドオピニオンを受けることで、売れない要因を把握できたり、専門知識を得られたりなど、売主にとってメリットが多くあります。
ただし、同時にいくつもの意見を聞いても混乱する可能性があるため、疑問点や不満なことがある場合は、まずご自身で考える時間を作り、そのうえでセカンドオピニオンを検討しましょう。