賃貸物件を選ぶ際の築年数の目安とは？築古と築浅のメリットを解説

物件選びの基準として、築年数を重視して判断する方もいらっしゃるのではないでしょうか。
築年数が浅いほど、キレイで最新の設備が揃っているものの、家賃が高いため、必ずしもおすすめとはいえません。
そこで、賃貸物件の築古や築浅と呼ばれる物件のメリットや、建物の構造別の耐用年数について解説します。

賃貸物件を選ぶ際の築年数の目安とは？築古物件のメリット

基本的に、築年数が新しいほどキレイで設備も整っており、古いほど建物や設備が劣化している傾向にあるでしょう。
しかし、最近では、築年数が古くてもリノベーションやリフォームによって最新の設備が導入されているケースもあるため、新築に劣らない物件も多く存在しています。
まずは、築年数が古い物件のメリットについて解説します。

築古物件のメリット①家賃が安い

築古物件の最大のメリットといえるのが、家賃が安いことです。
築年数10年で約1割下がり、築年数20年では約2割家賃が下がるといわれています。
そのため、家賃を抑えたいという方には、築古物件はおすすめです。
また、築年数よりも駅からの距離や間取りなどを優先する場合も、予算的に合う物件が見つかりやすくなるでしょう。

築古物件のメリット②築年数が浅い物件よりも探しやすい

築年数が新しい物件と古い物件では、どうしても新しい物件のほうが人気が高くなり、かつ元々それほど数も多くありません。
そのため、築年数の古い物件のほうが候補物件が多く、探しやすいといったメリットがあります。
築年数の幅を広げれば、物件の選択肢が増え、より多くの中からご自身に合った条件の物件を選ぶことができるでしょう。

築古物件のメリット③リノベーション物件も見つかる

最近では、古い建物をリフォームやリノベーションして貸し出す賃貸物件も増えてきています。
新築や築浅物件に絞ってしまうと、お得なリノベーション物件も候補から除外されてしまいます。
築浅にこだわらず物件を探せば、新築に劣らないキレイさと最新の設備で安く住める可能性があるでしょう。
個性的でかつ魅力的な物件も多いため、リノベーション物件も選択肢の1つに入れておくことをおすすめします。

築古物件のデメリット

一方で、築古物件にもデメリットはあります。
それは、耐震性および建物の強度が懸念される点です。
1981年5月31日よりも前の建物は、旧耐震基準をもとに建てられている可能性が高いためです。
そのため、築古物件を探す際は、新耐震基準の建物もしくはそれを満たすよう耐震リフォームがされている部屋を選ぶことをおすすめします。

賃貸物件を選ぶ際の築年数の目安とは？築浅物件のメリット

一方で、築古物件と比べた場合、築浅物件にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
賃貸物件を探す条件として、築年数が浅いという条件は外せないという方も少なくないでしょう。
そもそも築浅物件とは、築年数がどのくらいの物件を指すのでしょうか。
一般的には、築浅物件として掲載されるのは、築年数が1～3年の物件が多いですが、場合によっては3年以上というケースもあります。
なぜなら、「築浅」には法律で定められた明確な定義がないからです。
ただし、不動産情報サイト事業者連絡協議会がおこなったアンケート調査では、築浅を5年以内と捉える方が約8割以上という結果が出ています。
ここでは、築浅物件のメリットについて解説します。

築浅物件のメリット①内装も外観もきれい

築浅物件の最大のメリットは、内装も外観もキレイな点です。
近年は住宅資材も進化しており、築年数5年程度では劣化はほとんど進んでいません。
そのため、室内外ともにキレイな状態で住むことができるでしょう。
ただし、築浅物件でも前入居者の使用状況によって、劣化が進んでいる物件もあります。
したがって、築年数が浅いからキレイというわけではないので注意しましょう。

築浅物件のメリット②最新の設備が揃っている

築浅物件は、築年数が古い物件と比べると、キッチン、浴室などに最新の設備が揃っている可能性が高いでしょう。
また、オートロック、防犯カメラ、モニター付きインターホンなどのセキュリティ面が充実している点もメリットといえます。
それらの最新設備も、良好な状態であることが多いため、長く利用することが可能です。
キレイで最新設備を利用したいという方には、築浅物件は満足できる物件といえるでしょう。

築浅物件のメリット③新築よりも家賃が安い

築浅物件は、新築物件と比較すると家賃が安くなる点もメリットの1つです。
新築と築浅は混同されがちですが、両者は大きく異なる点があります。
それは、新築は現在建築中、または完成後1年未満の物件で、かつ未使用・未入居のものに限られるためです。
つまり、完成後間もない場合でも、誰かが入居していれば新築ではなく築浅物件となるのです。
そのため、築浅物件は新築物件と比べると多少家賃も低く、お得に住める可能性があるでしょう。

築浅物件のデメリット

一方で、築浅物件にもデメリットはあります。
それは、人気が集中しやすいため、希望通りの部屋を探すのが難しいことです。
そのため、築年数以外にも立地や間取りなどの重要なポイントがあるため、どの条件を優先すべきか事前に決めておくと良いでしょう。
また、新築物件や築浅物件は、アレルギー反応が出る方もいらっしゃいます。
それは、建築材料などに化学物質を使用している場合があるためです。
ただし、近年は建材に規制がかかったことや、24時間換気システムの義務化により、かなり軽減されているといえるでしょう。

賃貸物件の資産価値は築年数とともに減少！建物の構造別の耐用年数

建物などの形がある固定資産は、築年数が経過するとともに劣化していくため、それに伴い資産価値も減少します。
その建物が持つ価値と考えられている年数のことを「耐用年数」と呼びます。
また、建物の耐用年数には、税務上の法定耐用年数が定められおり、建物の構造によってそれぞれ年数が異なるのです。
賃貸物件を借りる際は、日常生活であまり関わらないため、法定耐用年数を気にしていない方も少なくないかもしれません。
しかし、築年数が古い場合は、安心して住むためにも建物の構造別の耐用年数についても把握しておくと良いでしょう。
ここでは、建物の構造別の耐用年数を解説します。

構造別の耐用年数

アパートやマンションなどの賃貸物件は、木造や鉄骨造、鉄筋コンクリート造などで建てられています。
国税庁によって定められた建物の法定耐用年数は以下のとおりです。

●木造：22年
●鉄骨造：19～34年
●鉄筋コンクリート造：47年

一般的に、アパートは木造のものと鉄骨造のものがあり、マンションは鉄筋コンクリート造で建てられています。
このように、木造と鉄筋コンクリートでは耐用年数が大きく違うのが特徴です。

耐用年数と寿命は異なる

法定耐用年数は、使用するにあたって本来期待する役割を果たすとされる年数のことです。
そのため、法定耐用年数を過ぎたからといって、すぐに住めなくなるわけではありません。
耐用年数を過ぎても、修繕工事をしっかりとおこなっていれば、まだまだ十分に住むことが可能です。

まとめ

築古物件は、家賃が安く探しやすいメリットがある一方で、耐震性が懸念されます。
一方で、築浅物件は、キレイで最新の設備が整っているため、人気が集中しやすく希望どおりの部屋を探しにくいデメリットがあります。
どちらもメリットやデメリットがあるため、築年数以外の条件も優先し部屋探しをするのがおすすめです。